負担軽減効果が期待される対策

在宅介護に求められる諸条件の中でも、介護する側に求められる重要なポイントに、体力があげられます。
自由に自身の身体を操る事ができない要介護者を抱き起す、あるいは移動させるには、想像以上の体力が必要です。
だからこそ家族の負担軽減に必要な対策として、自宅内のバリアフリー化が無視できません。
部屋と部屋の間、浴室、トイレ、廊下、玄関などの段差は、車椅子やストレッチャータイプのベッドによる移動を視野に入れた際に、必要不可欠な要改善点です。
あるいは要介護者だけでなく、介護する側の転倒のリスクを回避する意味でも、手すりの設置、滑りにくい床への張り替えなど、適材適所のリフォームが望まれます。
ただしこうした自宅改造には、相応の費用負担が避けられません。
そこで全国各地で実施されている、公的な住宅改造費用の払い戻し制度の活用するという方法があげられます。
各都道府県や自治体によって、具体的な内容は異なりますが、まずは自宅のある地域のこうした制度に関する、最新の正確な情報を確認すると良いでしょう。
次にリフォームが難しい、または実践した場合でも十分な対費用効果が期待できない場合、在宅介護により適した住居への転居も、選択肢の1つです。
将来的に在宅介護が限界を迎えてしまう可能性を冷静に見据え、確実な介護サービスが受けられる地域へ転居する事が、在宅介護をやり切ったうえで、専門的な介護サービスにスムーズに切り替える上での鍵となります。